移住相談は必須！長野県出身の職員さんからリアルな生活情報を聞ける

調べてみると「移住・地方創生」というのは1990年代から始まり、2014年頃から国策として積極的に本格化したそうです。

私が「移住」という言葉を意識したのは、2020年の流行り病の時でした。
それまで地方へ引越す理由といえば「夫の転勤で～」というイメージです。
夫は転勤のない会社だったので、「移住」という選択肢は自分の人生に存在すらしていませんでした。

今では当たり前のように「移住」という言葉を聞くようになりました。
各地の自治体には「移住推進課」などの相談窓口があり移住希望者が気軽に相談できる環境が整っています。

昔の転勤族の方々は相談窓口も情報もないまま引越していたのだろうと思うと、心構え・準備もできず、本当に大変だっただろうな…と思います。

今回、私たちはネットで長野県の情報を集めるだけでなく、「本当にそうなのか？」を確かめるため、実際に相談窓口へ行って話を聞いてきました。

相談場所

ふるさと回帰支援センター

東京・有楽町にある「ふるさと回帰支援センター」です。

広いフロアに全国の自治体ブースが並び、担当の方が丁寧に相談に乗ってくださいます。

担当者はその県の出身者や、ゆかりのある方が多く、ネットでは分からない“生活のリアル”を聞くことができます。

事前に予約をした方が確実ですが、パンフレットだけいただくことも可能でした。
また、仕事の相談もでき、就職相談会なども開かれていたので、一度ホームページをチェックしてみてください。